自分自身で盗聴器・盗撮無線カメラを調べる手順・探す方法を詳細に解説

ARSA.JP 盗聴盗撮発見調査業務ご案内

盗聴器・盗撮カメラを見つけだすには
自分で探す場合
ご自身での盗聴・盗撮機器の見つけ方を解説します。
下記の項目をできるだけ全て行うことをお勧めします。ただし、2.と3.は無線式の盗聴器・盗撮カメラのみに対して有効です。
  1. 目による検索
    盗聴器・盗撮カメラは電気製品です。必ず電源を必要とします。電池・100V・電話線から電源を取っています。
    また、小さいと言っても小指の先程度の大きさはあります。特に電池で動作するものは電池以上の大きさは必ずあります。
    100Vや電話線から電気を盗る場合も、直流へ変換する部品や集音マイクはある程度の大きさがあります。
    決して目に見えない様なものではありません。(盗聴器盗撮カメラの種類参照)
    ゆえに、目による探索だけでも時間をかければかなりの効果が期待できます
    物陰、偽装品、電気機器内部、コンセント内部、電気配線上など。
    くれぐれも感電などに注意してください。なお、資格がないとさわれない場所がありますのでご注意ください。
    盗撮カメラのレンズは必ずこちらから見える場所にあります。(他の物に仕込まれて偽装カメラ化されていることが多い)

    無意識に使っている自ら電波を出している機器がないかも確認してください。
    アナログコードレス電話・ベビーモニター・コンセントに差すだけの無配線インターホン・スイッチが入ったままのワイヤレスマイク・無線防犯カメラ
    これらは電波を発しますので、第三者に傍聴・覗き見されている可能性があります。
    アナログコードレス電話は、ご自身が使っていなくても通話相手が使っていると、相手方周辺で聞かれている可能性があります。

  2. 盗聴器発見機(電波探知機)による検査
    電気店・雑誌・インターネット上で盗聴器発見機が市販されているのをよく見かけます。
    これは盗聴器・無線隠しカメラから発信されている電波を検知して、メーターやランプ、音の高低などによりその場所を突きとめようとする、一種の電界強度計です。
    安価なものは数千円〜で、手に入れるのも容易です。
    しかし、以下のことに注意してください。

    電気機器などにも反応する
    全ての電気製品は微弱ながらも電磁波を発生しています。このため、盗聴器発見機が高感度な程それらの電磁波を盗聴機の電波と間違えて検出してしまいます。そのため盗聴器に反応しているのかどうかを見極める能力が必要となります。
    機種などによる性能の格差
    いろいろな種類の盗聴器発見機が市販されていますが、機種によっての性能は大きな差があります。また、全く同一の機種においても、高周波回路の製造工程における微妙な加工精度の違いにより、性能に大きな差が現れることがあります。

    以上の理由により、一台の盗聴器発見機のみでの調査は盗聴器が仕掛けられている場合でも、見落とす危険が非常に大きいと考えられます。複数の発見機を使うか、以下の受信機による検索と組み合わせる調べ方をお勧めします。
    弊社の調査においても、既に電波探知機を購入されているお客様が多くおられます。しかし、その性能・使用方法がわからず専門業者に依頼される様です。この様な場合に弊社では、調査後にその電波探知機の正しいご利用方法を簡単に説明させていただいております。

  3. 受信機による探査
    盗聴器の発信する電波を広帯域受信機などで、直接受信する確認方法です。
    マイク内蔵の無線盗撮カメラの場合も、その音声電波で見つけ出すことができる場合があります。
    盗聴器の電波形式は一般にはFMで、周波数はVHF/UHF帯の一部に集中しています。
    しかし、マニアやプロが独自に製作・改造した盗聴器はそれ以外の周波数を利用している恐れがあるため、少なくとも500MHzくらい迄は、くまなく受信することをお勧めします。
    また、最近一般的な盗聴器がよく使う周波数をメモリーした受信機等も販売されていますが、上記理由からメモリー周波数のチェックだけでなく、くまなく受信する探し方をお勧めします。

ご注意!!

盗聴器発見機・受信機は信頼できるものを使用してください。
価格が安いものは十分な性能が期待できないことがあります。
スマホアプリなどの発見機能はあまり信頼性が無いばかりでなく、誤検出も多くあります。
また、あまり知識がない方が行った場合、その存在を見逃して以後の被害をより拡大させる場合がありますので、初回は信頼できる業者にご依頼されることをお勧めします。

各種盗聴盗撮発見機器のレンタル・販売は 発見機器レンタル 広帯域受信機販売をご参照ください。


業者に依頼する場合
「信用・信頼できるか、確実な調査ができるか、料金が適切か」ということが重要です。
複数の業者に問い合わせ・相談をして、料金見積を出させてください。

一般的な調査料金
近畿地方においては2LDKのマンション等の調査で、30,000〜80,000円弱が相場です。
遠方ならばこれに出張料金が追加されます。
盗聴器を発見した場合には、追加料金(1台に付10,000〜30,000円)がかかる場合があります。
さらに多くの場合、調査曜日・時間帯などによって割増料金がかかります。
一般の調査会社(興信所)なども調査を請け負っていますが、専門業者と比べるとかなり割高となります。

以下の項目に当てはまる業者には注意してください。

料金体系は明確か?
基本料金を安く設定して調査後、法外な追加料金を請求する業者があるので、追加料金などについても細かく確認してください。
電話で問い合わせをする場合は、通話録音されることをお勧めします。
自ら持ち込んだ盗聴器を、さもはじめから取り付けてあったかのように取り外したふりをして、追加料金を請求する悪質業者に注意してください。
発見して取外した盗聴機・隠しカメラを持ち帰るという業者は絶対に信用できません。(ご要望がない限り、証拠としてお客様手元においておく事が当然です)
家人等よりも多い複数の調査員を部屋に入れない、その動きから絶対に目を離さないことが必要です。

調査にかかる時間を確認する
問い合わせ時に、調査時間を確認してください。
ワンルームマンションのような狭い面積でも、1時間以内の答えが返ってきた場合は、要注意
一戸建てならばなおさらです。
通常ワンルームマンションでも、目による捜索、電波探知機による検索、広帯域受信機による検索を組み合わせた場合、少なくとも1時間以上はかかります。
調査時間が極端に短い業者は、電波探知機による調査のみだと考えられます。
上記の「自分で探す場合の2」で説明しているように、電波探知機のみによる調査は、調査漏れの危険性を多分に含んでいます。
また、調査面積に関係なく、料金が一定の場合にもこの可能性があります。

電話帳に掲載(104で案内)されているか?
一般の方が盗聴器に関しての知識があまりないのに目を付けた、全く畑違いの会社や無線マニアなどがサイドビジネスに行っている場合があります。一概にはいえませんがこのような場合、確実な調査を期待することはできないと考えられます。
このような業者は、屋号(会社名)での電話帳掲載や、104の番号案内を受けていないことが多々見受けられます。
また、電話帳や104に登録されている場合でも、郵便局などの局留めや事務代行業者の私書箱住所となっている場合があります。そのような実体を隠している業者には十分ご注意ください。
更に、継続して営業しているかどうかも確認する必要があります。レベルの低い業者は1,2年で廃業する場合が多いので、過去の電話帳などを確認するのも1つの手です。
ちなみに弊社は大阪市西南部版に「アーサ」という名義で登録しています。また、「タウンページ」・「iタウンページ」にも審査を受けて広告掲載しています。
手元に電話帳がない場合は、電話番号でネット検索してください。
様々なリンクページが表示されますが、電話帳に掲載されている場合は「Yahoo!電話帳」・「gooタウンページ」等からのリンクがみつかるはずです。

電気工事士・工事担任者の資格をもっているか?
この2つの国家資格は必須。
自由に出入りができない他人の家に盗聴器や盗撮カメラを仕掛けている場合、電池で動作させていることは稀です。
コンセントに接続している電気製品の内部に取り付けられている場合があります。
また、コンセント内部や電気配線上に取り付けられていることもあります。
この場合、電気工事士の資格がないと、分解・取り外しはできません。
コンセント内部の確認や、電気配線上に取り付けられている盗聴器・盗撮カメラの取り外しにはこの資格の免状を携帯していないと行うことはできません。
また、電話のモジュラージャックやインターネットの各種ジャックなどを調べる場合は、それぞれに対応した種別の工事担任者資格が必要です。(7種あります)
法人・団体・NPO等が独自に発行している、もっともらしい名称の資格者証の中には、全く内容を伴っていないものがありますのでご注意ください。(資格名でネット検索してください)

流し調査業者
車に受信機などを積んで流して走り、盗聴電波を見つけたらその家を突きとめて、飛び込みでセールスし、調査を行う会社。
この場合、料金はかなり割高になります。
腕の良い業者も一部あるようですが、たいていの場合このような会社はその所在がはっきりしていません。
また、このような業者を装った詐欺も発生していますので、ご注意ください。さらに、盗聴器取付が目的の場合も想定されます。
弊社においても、一般の方や役所の消費生活課相談コーナー等からこれらの業者に関する問い合わせがあります。

NPO法人、協同組合
最近、特に「認定NPO法人」(認定特定非営利活動法人)が問題となっています。
書式さえ整えれば、よほど問題が無ければ自動的に認証されるため、NPO法人は悪質業者への入り口となっている場合が多くあります。
このような所に相談すれば、完全に相手のペースにはめられ、最終的には様々な口実・手数料・関連調査会社の調査料を請求されます。
特に、調査・興信関係のNPO法人には注意が必要です。(関係ありませんが、「金融関係」も)
「協同組合」などに関しても単なる1社或いはグループ会社が勝手にかたっているものは避けたほうが無難です。
いずれの場合も、ご自身でよく調べてから相談・ご依頼ください。( 一般の方がインターネットWEBページを調べただけでは判断は困難です。というのも悪質なNPO法人のWEBページはかなりうまくできています。法人のWEBページだけでは判断せずにその法人名で検索して、被害者のWEBページ掲示板への書き込みがないか調べてみてください。)
当然ですが、「NPO法人」・「協同組合」などの大多数はその趣旨に沿った正しい活動をしています。

以上に粗悪業者を見分けるための手法をほんの一部ご紹介しましたが、最終的にはいろいろ問い合わせて、その時の対応などであなた自身が判断してください。また、料金の安さだけで決めるのも危険です。後々迄フォローしてくれる優良業者を選んでください。


ご注意!!
明らかに盗聴されていると思われ、業者に調査をお問い合わせ・ご依頼される場合には、外出先から業者に電話をかけてください。盗聴者が調査が行われるのを感知した場合、調査が行われている間のみ盗聴器を外す可能性があります。(特に家族間盗聴の場合)